【社会考】「中国の過剰生産能力」は問題なのか?

社会

おはようございます。コロちゃんのリアルタイムは昼過ぎです。さっきお昼を食べ終わって、まったりとコーヒーを飲み終わりました。

そこで、さてそろそろ今日2話目のブログ原稿をカキコキしようかなと思ったら、何か変なにおいが漂って来ました。

あれれ、このにおいはどこから来るのだろうかと、コロちゃんは「クンカクンカ」と鼻をあちこちにむけますと、どうやらワンコからのようです。
( ̄‥ ̄)クンカクンカ

このワンコはつい先日も前の牙が1本抜けたのですけど、どうやら歯茎が膿んでいるみたいですね。

コロちゃんは、さっそくワンコをムンズと抱きしめて、ウエットテッシュで歯茎をゴシゴシと磨いてやりましたよ。

「あーサッパリした!」、ワンコは言いませんよ。もう臭いが無くなったのでコロちゃんが言ったのです。

ワンコは、「うーうー」と唸っていましたが、噛みつきはしなかったので、まだお利巧さんですね。高齢になると、ワンコもコロちゃんもいろいろありますね。困ったもんですよ。

今日は「中国の過剰生産能力は問題なのか」をカキコキしますね。

0.「今日の記事のポイント」

by<br><span class="bold-blue">コロちゃん</span>
by
コロちゃん

今日の記事は、下記のような内容になっていますよ。どうぞ最後まで楽しみながらお読みください。

☆「社説で中国過剰生産能力への懸念と、自由貿易こそ日本の生命線」

☆「過剰生産能力って悪いの?と、1980年代の日本の記憶」

☆「中国のEV自動車は過剰生産なのか?と、世界貿易機関(WTO)上級委員会の機能停止」

☆「法の支配に基づく自由で開かれた国際秩序」

☆「あらためて社説をよむと、好奇心は猫をも殺す」

1.「社説で中国過剰生産能力への懸念」

コロちゃんが、朝コーヒーを飲みながら、新聞をバサバサ読んでいると「社説」に「中国過剰生産能力で真摯な対応を」をあるのを読みました。

この「中国の過剰生産能力」とは「電気自動車(EV)・太陽光パネル」などを指します。

この「中国」は「権威主義国家」という「日本」とは全く違う社会制度の国ですが、何と言ってもお隣の国です。

だからコロちゃんは、それなりに「お付き合い」をしなければならない国だと普段から考えていましたから、この「社説」もどれどれと読み始めました。

そうしましたら、下記のような内容でした。

➀中国は電気自動車(EV)・太陽光パネルを不当な安値で輸出している懸念があるから、過剰生産の解消に努めるべき。

➁中国経済は不動産不況で需要不足、国内需要喚起に軸足を置くべき、その結果国内需要を上回る供給が増え安価な製品が世界市場にあふれ出ている。

③アメリカのバイデン政権は中国製EVへの制裁関税と100%に引き上げる案を公表。鉄鋼・アルミ製品や太陽光パネルなどの税率も大幅に上げる。大統領選挙を意識した自国産業の保護策で自由貿易に反する。

➃貿易紛争は世界貿易機関(WTO)などを通じて話し合いで妥協点を見つけるのが筋。交渉で解決を目指すべき。

上記の「日経新聞の社説の内容は、コロちゃんが勝手にまとめたものですが、だいたいこのような趣旨だとコロちゃんは読みました。

簡単に纏めると、①は「中国」が電気自動車(EV)・太陽光パネルを過剰生産して、海外へ安く輸出するのはダメよと非難していますね。

だけど、現在は「自由貿易」が原則ですよね。安く手良い品物があればそりゃそっちを買うでしょう。いやなら買わなきゃいいんですからね。

そして②は「中国」は、国内需要が少ないから、もっと需要を増やすべきでしょと言っていますね。

これも「内政干渉」に聞こえちゃいますよね。日本だって「国内需要」を高めたくても、もう30年も出来ないでいるんだし、こんなことはよその国に言うべきことなのかな?

さらに③でアメリカの「制裁関税」も自由貿易に反するよと言って、➃「世界貿易機関(WTO)」で話し合って解決しましょうねと言っています。

これは絶対に「無理筋」ですよね。これは後で書きましょう。

コロちゃんは、この社説を読んでいろいろ思ったことがありますから、次から書いてみますね。なおこの「日経新聞の社説」を読んでみたい方は、下記のリンクのクリックをお願いします。

[社説]中国は過剰生産問題で真摯な対応を - 日本経済新聞
中国は電気自動車(EV)や太陽光パネルをつくりすぎ、不当な安値で輸出しているのではないか。そんな懸念が米欧を中心に強まっている。中国は自国が抱える問題に真摯に向き合い、過剰生産の解消に努めるべきだ。25日に閉幕した主要7カ国(G7)財務相・中央銀行総裁会議は、中国の過剰生産をめぐる討議に多くの時間を割いた。G7が足並み...

2.「自由貿易こそ日本の生命線」

コロちゃんがこの社説「中国過剰生産能力で真摯な対応を」を読んで、最初に感じたのは「自由貿易こそ日本の生命線だ」ということです。

「日本の置かれた国の条件」は、太平洋戦争前と少しも変わっておらず、国民が生きる上で必須の「食料品」と「エネルギー」は、自国内では調達できないのです。

下記をご覧ください。

◎「エネルギー海外依存度」

❶「原油海外依存度:99.7%」
❷「LNG海外依存度:97.7%」
❸「石炭海外依存度:99.6%」

(経済産業省:資源エネルギー庁:日本のエネルギー2021年度版より)

更に、2021年の日本の食料自給率は「カロリーベース」で38%です。4割に満たないのです。

現在の日本は、かつての1930年代の日本と同じように、「石油と食料品」は、国内で調達・完結できていないのです。

もちろん「新聞社の論説委員」の方々にとっては、そんなことは「釈迦に説法」でとっくにご存じのことだと思います。

しかし、コロちゃんの耳にはそれでも「自由貿易を制限する」ような議論には「不安」を感じましたよ。

3.「過剰生産能力って悪いの?」

最初に思ったのは、今回問題となった「中国のEV車」と同じく車を生産している「日本のトヨタ自動車」のことですね。

「トヨタ自動車」は、2024年の世界生産体制を、国内340万台、海外700万台の合計1040万台の計画を発表しています。

そしてこの「トヨタ自動車」の国内販売は、昨年2023年に167万台を売り上げています。

今年2024年も昨年と同程度の国内売り上げは確保するとなると、国内生産と販売台数の差の170万台規模は輸出となるのでしょう。これを「過剰生産」とは誰も言いませんよね。

そもそも「自由貿易」とは、それぞれの国が得意分野で製造することにより、相互がWin-Winになると教わったように思えますが、相手が「中国の場合は別」になるのでしょうか。

コロちゃんは、戦前の教訓から「日本の最大の国家利益は自由貿易だ」と思っていましたが、どうやらそれと違う見方をする方たちが増えてきているようですね。

4.「1980年代の日本の記憶」

コロちゃんは、今日社説で「アメリカのバイデン大統領が、中国製EV・鉄鋼・アルミ製品・太陽光パネルへ巨額の関税をかける」という記載を読んで、過去の1980年代に起こった事を思い起こしました。

それは、1980年代の「日米半導体戦争」です。

今では到底信じられないことですが、かつて1980年代の日本は「半導体で世界1位の地位」にいたのですよ。

1980年代当時の「日本」は「DRAM半導体」でほぼ世界を制覇していました。そこまでに至る過程では当然それまでに君臨していたアメリカを追い越したのです。

その時点での「読み出し/書き込み向けのDRAMという半導体メモリ」の世界メーカーランキングの1位がNEC、2位東芝、3位日立でした。

なんと「1980年代の日本」は、世界の半導体の50%以上のシェアを占めていたのです。

当時のアメリカの大統領はレーガンで、日本は中曽根総理でしたね。

そして、その時のアメリカは「半導体は安全保障上の問題」だから通常の輸出入とは違うと言う論理を持ち出して、不平等条約の様な「半導体協定」を「日本」に押し付けたのです。

ここで、なんか最近の「アメリカと中国」の争いに瓜二つと思いますよね。アメリカは一回勝ったやり方は次も使うのですよ。効果が実証されていますからね。

その1986年に締結された「日米半導体協定」の中身は以下の通りです。

❶「DRAMの値段は米国政府が決定する」

❷「日本の半導体市場での外国メーカー(アメリカ)のシェアを10%から20%に拡大する」

酷いもんですよね。アメリカは日本の半導体の値段を勝手に決めて、それよりも少し低い値段にアメリカの半導体の値段を付けて、シェアを日本から奪っていったのです。

そりゃ、ライバルメーカーの商品の値段を自国がつけられるならば、企業競争だったら必ず勝利でできますよね。

なお、その時にアメリカのおこぼれに預かったのが「韓国半導体メーカーのサムソン」です。

その「半導体協定」を結んだ、日米のその後の「半導体業界はどうなったのか」は、現在を見れば一目瞭然ですね。

その後アメリカが日本を追い抜いて、半導体国別シェア1位に返り咲いたのは1993年でしたが、その後には公正市場価格の制約を受けない「韓国製半導体」が急伸してきています。

そして、1996年には「半導体協定」の終了で日米半導体戦争は終結しましたが、その後の日本の「半導体業界は焼け野原」となっていましたね。

1980年代に、アメリカに完膚なきまでに「日本の半導体産業」は叩きのめされたのです。

更にその後の「日本」は、1999年に「エルピーダメモリ」を設立したり、いくつかの「国家プロジェクト」を開始しましたが、ことごとく失敗して現状に至っています。

このような「日米半導体戦争」の歴史は、コロちゃんのような「新聞」でしか情報がないおじいちゃんですら知っているのですから、「中国の政治家」が知らないはずはないですよね。

今後の「米中のEV自動車や太陽光パネル」を巡る諸問題の行方を、コロちゃんは興味津々に見ていますよ。

5.「中国のEV自動車は過剰生産なのか?」

上記のような経過で、興味を持ったコロちゃんは「中国のEV自動車」についてポチポチと調べてみました。

まず世界の「EV販売台数」は以下の通りでした。

◎「世界EV販売台数:2023年:1380万台」

➀「中国:810万台」
➁「欧州:330万台」
③「米国:139万台」
●「日本:8万台」

あらら、「日本」はずいぶん少ないですね。これでは「EV後進国」ですね。

まあコロちゃんが乗っている自動車もガソリン車ですけどね。だって「EV」って高いんだもん。

上記の2023年の世界の「EV販売台数」は、中国が60%、欧州が25%、米国が10%で、この3つの国・地域での販売が全体の95%を占めるそうですね。

そうか「EV」は充電インフラも必要ですから、発展途上国にはあまり売れないのでしょうね。

➀「中国のEV生産能力は何台あるのか?」

それでは、次に肝心の「EV生産能力」について、調べてみましょう。

これがなかなかよく分からないですね。何しろネットの世界は玉石混交で、いろいろな数字が入り乱れています。

一説では「中国には5000万台以上の自動車生産能力があると推定し、国内販売台数2200万台に対して稼働率が50%を下回っている」と書いているサイトもあります。

しかし「中国のEV自動車メーカー」は、現在約100社があると言われています。

2019年には約500社のEVメーカーが登録されていたとされていますから、すでに「生き残り競争」は大分進んでいるようですね。

それらの会社の間では、激烈な生き残り競争が行なわれているとされて、いわゆる「過剰生産能力」はほとんどその中小メーカ―の設備だとも言われています。

もし、それが正しければ「過剰生産能力」のほとんどは、今後淘汰されるだろう会社の設備ということになります。

しかし、昨年2023年の「中国市場」で「販売台数」が40万台を超えたEV自動車メーカーは、「BYD・テスラ・埃安・五菱」の4社だったそうです。

コロちゃんは、中国のEV自動車メーカー数の以下の推移を見ても、さほど遠くない将来には上記の4社に生き残り競争が収れんするのではないかと思いましたね。

「中国のEV自動車メーカー数の推移」を、もう一度下記に書いておきますね。

◎「中国のEV自動車メーカー数」

➀「2019年:約500社が登録」
➁「2023年:約100社」
③「2023年:40万台以上販売:4社」

上記の様に見て行くと、中国の「EV生産台数」は「国内需要」を上回っているのは間違いありません。

しかし、市場を巡る激烈な過当競争の過程にあるために「過剰生産能力」と言えるかどうかは、ちょっと疑問だとコロちゃんは思いましたよ。

➁「国際エネルギー機関(IEA)はEV生産はまだ足りないって」

コロちゃんが、この「中国のEV生産能力」を調べていたら「国際エネルギー機関(IEA)の報告書」というのを見つけました。

それによると「2030年の世界の電気自動車(EV)の総販売台数は4500万台に達する」としています。

えーと、2023年の「世界EV販売台数」は1380万台ですから、3倍以上になりますね。

それにもしそうなるならば、7年後までにあと3120万台も生産力を増やさなければなりませんね。そんなに急に生産能力を増やせるものなのですかね。

もし、この販売台数(2030年:4500万台)が実現するとすれば今の「中国のEV生産能力」は過剰どころか不足とする見方もある模様ですね。

さらにこの「国際エネルギー機関(IEA)」の報告書には、この2030年:4500万台は「現状の政策をもとにしたシナリオ」だとしています。

それが「温室効果ガス排出ゼロを目指すシナリオ」だと2030年に7000万台の「EV自動車」が必要としています。

この「国際エネルギー機関(IEA)の報告書」が正しいとすると、「世界のEV自動車生産能力」は過剰どころか不足となりますよ。

6.「世界貿易機関(WTO)上級委員会の機能停止」

今日のブログの冒頭で、新聞社の社説の中で「➃貿易紛争は世界貿易機関(WTO)などを通じて話し合いで妥協点を見つけるのが筋。交渉で解決を目指すべき」との主張がありました。

まったくその通りなのですが、コロちゃんが知る限りは、現実にはそれが「絵に描いた餅」となっています。

コロちゃんは、「自由貿易こそ日本の国益」と考えていますが、アメリカはそう考えていない様なのですよね。

下記のグラフをご覧ください。内容は下に書き出しますね。

「経済産業省 WTO紛争解決手続の活用―制度の概要」より 

https://www.meti.go.jp/policy/trade_policy/wto/revDSlink.pdf
出典:経済産業省 WTO紛争解決制度と手続きの概要より(5月31日利用)

上記のイラストは「経済産業省」が発表している「WTO紛争解決制度の概要」です。

基本的には、国家間の貿易のトラブルは、この「WTO紛争解決制度」で話し合って解決するべきことなのです。

この「WTO紛争解決制度」では、「一審・二審(赤色字)」で「判決が出る」ようになっています。

日本の裁判制度は「地裁・高裁・最高裁番所の3審制」ですが、こちらは「2審制」なのです。ところが、この「二審(上級委員会)」が、2019年以降は成立していません。

なぜかと言うと、アメリカがごねているのです。

この「WTO紛争解決制度の上級委員会(二審)」は、「7人で構成しその内の3人で審理する」となっています。そして「任期4年」となっています。

アメリカは、2017年以降の「上級委員」の任期切れの都度に、次の「委員任命」にすべて反対し続けています。その結果2019年末には「上級委員」は1人もいなくなりました。

だから現在の「世界貿易機関(WTO)」の「WTO紛争解決制度の上級委員会(二審)」は、「裁判官役の上級委員」が1人もいないのです。

アメリカは、計画的に「WTO紛争解決制度の上級委員会(二審)」の機能停止を狙って実行したのです。

「そして誰もいなくなった※」ですね。

(※アガサ・クリスティの長編推理小説:1939年)

ですから2019年末以降は、誰もいなくなった「WTOの上級委員会」は機能停止に追い込まれ、貿易上の国家間の紛争解決機能は無くなっています。

現在訴えられていた案件はすべて「塩漬け」となって、今では「訴える件数が激減」しています。訴えてもどうせ「塩漬け案件」となることが眼に見えていますからね。

それでは、アメリカはなぜ「上級委員の指名」に反対するのでしょうか。

答えは簡単です。多くの貿易摩擦の案件が「上級委員会(二審)」に訴えられると、アメリカが負けるからですね。

要するに「負けそうな判決が出る裁判所はいらない」というのがアメリカの立場なのでしょう。

はてさて、この「ジャ〇アン・アメリカ」に対し「自由貿易が国家の生命線」である「日本」はどう対応するべきなのでしょうか。

コロちゃんは、困ったもんだとしか言えませんね。
( ̄~ ̄)ξコマッタナァ

7.「法の支配に基づく自由で開かれた国際秩序」

アメリカのバイデン大統領は、先日の5月14日に「中国からのEV・バッテリー・半導体」などの輸入に高率の関税を課すと発表しています。

この措置は、「世界貿易ルール」とは整合しない措置です。もし「WTO紛争解決制度」がキチンと運営されていればアメリカは負けるでしょう。

このアメリカの高率関税は「1974年通商法301条」に基づく措置ですが、この「通商法301条」は当初は対象が「日本車」でしたし、その後は1985年に「日本製半導体」を対象に提訴がなされています。

コロちゃんは「貿易戦争には勝者はいない」と思っています。

このアメリカの措置で、「中国からのEV・バッテリー・半導体」への関税によってアメリカの企業は国内市場では保護されますが、世界市場ではコスト増により相手にされないでしょう。

更にアメリカの消費者は関税で、高い商品を買うようになりますから利益は在りません。

日本の岸田総理は、いままでに「法の支配に基づく自由で開かれた国際秩序」を世界に発信してきました。

しかしコロちゃんの見るところでは、その「法の支配」は「フィリピン沖」や「台湾海峡」では主張していますよね。

しかし、アメリカやイスラエルに「法の支配」を発信したとは聞きませんね。

そのようなことでは、相手によって言葉を使い分ける「ご都合主義」と言われてしまうのではないかと懸念しますよ。

コロちゃんは、「法の支配」を言うならば対象者・国を選んで対応を変えるのはあってはならないと考えていますよ。

8.「あらためて社説を読む」

上記のようにコロちゃんは、新聞社説の「中国の過剰生産問題」をポチポチと調べてみましたが、「ものづくりで安く良いものを作って売る」ことが問題だと言う理由がわかりませんでした。

さらに社説で「アメリカのバイデン政権の通商法301号は自由貿易に反する」と指摘しながら、その解決策を機能が停止している「世界貿易機関(WTO)」を持ち出すのは無責任ではないでしょうか。

今この社説を読み返してみると、「中国の過剰生産への懸念」に半分以上の字数を割いて、「EUの調査への理解」と「アメリカの対応へのやんわりした批判」などが半分以下で構成されています。

ここまでは「社説」の立ち位置が「中国への懸念」を訴えるものであるとわかるのですが、その結論が解決機能を失っている「WTO紛争解決制度」というのは説得力がないと、コロちゃんは思いましたよ。

この「社説」をコロちゃんが読んだ感想は、「歯切れが悪い」ですね。

9.「好奇心は猫をも殺す」

コロちゃんが、今日のブログ記事で「中国の電気自動車(EV)や太陽光パネルの過剰生産能力」を取り上げたのも、これは普段の新聞記事でもちょくちょく記載があったからです。

今までにも、コロちゃんには気になっていたことだったわけです。

この「中国の過剰生産能力」のことなどは、コロちゃんの日々の生活には全く関係がありません。今「電気自動車(EV)」に乗りたいとも、買い替えたいとも全く思っていません。

それにもかかわらず、コロちゃんが新聞記事でこの問題を熱心に読んだ理由は「好奇心」の一言に尽きますね。

コロちゃんの興味の対象は「社会・経済・読書」の三点セットなのですよ。

この「社会」の中には、「日本・中国」がメインとなって入っています。「日本」はわが国ですから好奇心の対象となるのは当然ですよね。

そして「中国」は、日本の「明治以降の歴史」を読む中でだんだんと興味のレベルが上がってきましたね。

何しろ、わずか30年ほど前の「北京の風景」のフォトには「道路を埋め尽くす自転車の群れ」が移っていた国なのですよ。

それが、今では「北京・上海」等は、東京と見まがうような大都市となっています。コロちゃんが興味を持つのは当然ですよね。

「中国共産党」による1949年の建国以来の「中国」の歴史の本は、ずいぶんたくさんコロちゃんは読みましたよ。

このようにして好奇心をむき出しにして毎朝「新聞」をバサバサ読んでいるのが、今のコロちゃんなのですよ。

だから、今のコロちゃんの生きる原動力は「好奇心にある」と言っても間違いではないかと思いますよ。

よく「好奇心は猫を殺す」といいますよね。

この言葉の意味は「過剰な好奇心は身を滅ぼすよ」というものだとされています。

「語源」は、イギリスのことわざのようですが、イギリスには「猫は九生あり(猫は容易に死なない)」ということわざがあり、それに対応した言葉のようです。

しかし、コロちゃんは思うんですよね。「好きなことをやらずに生きててもつまらない」って。

しょせん人間は、限られた命で生きている存在です。だったら、出来るだけ好奇心のおもむくままにいろいろな知識をわがものにしてみたいと、コロちゃんは思っていますよ。

コロちゃんは「好奇心で身を亡ぼす」ならば、それも結構ですよと思っていますよ。だけど、出来るならば「痛くないようにしてね」と思っているコロちゃんですよ。
(*ᴗ͈ˬᴗ͈)⁾⁾お願いします*•.¸¸♡

コロちゃんは、社会・経済・読書が好きなおじいさんです。

このブログはコロちゃんの完全な私見です。内容に間違いがあったらゴメンなさい。コロちゃんは豆腐メンタルですので、読んでお気に障りましたらご容赦お願いします(^_^.)

おしまい。

NomeVisualizzatoによるPixabayからの画像

PVアクセスランキング にほんブログ村

コメント

タイトルとURLをコピーしました