おはようございます。もう4月に入ったというのに、今朝の気温は4℃でした。ワンコとの散歩は寒かったですよ。
コロちゃんは、毎年こんなに寒かったかなー？ とつぶやきましたよ。
そこで、帰宅後にコロちゃんが住んでいる地方の、昨年2023年の4月の「平均気温」と「最高・最低気温」を気象庁のサイトからポチポチと調べてみました。
そうしましたら、「日平均：15.1℃」「日最高：22.2℃」「日最低：8.1℃」となっていました。
コロちゃんが注目したのは「最低気温8.1℃」ですよ。やっぱり今朝の気温「4℃」は低すぎるようですね。
まあ「日最低」は、あくまでも「平均」でしょうけど、それにしても低いです。「花冷え」とでもいうのでしょうか。
コロちゃんは、自宅居間の「石油ファンヒーター」をいつしまうかを迷っていますよ。まだ「寒い朝」はあるのかなー？
腰痛コロちゃんは、寒さには弱いんです。早く暖かい日が一日中続くようになってくれるように天を仰いで願っていますよ。
今日のテーマは「失われた30年の謎を解く」をカキコキしますね。
0.「今日の記事のポイント」
コロちゃん
今日の記事は、下記のような内容になっていますよ。どうぞ最後まで楽しみながらお読みください。
☆「人件費と設備投資を増やせとの論考と、配当だけが増え続けた」
☆「設備投資と人件費を抑制した理由は何かと、この論考を検証してみる」
☆「失われた30年の有力な原因の一つと、2000年代初頭に経営者の選んだ道」
☆「コロちゃんが経済に興味を持つわけ」
1.「人件費と設備投資を増やせとの論考」
コロちゃんは、日本経済が「失われた30年」に入ってしまった理由を知りたくて、今までにいろいろな本を読んできましたが、いまだハッキリした理由は分かっていません。
もちろん諸説はありますよ。2012年の衆議院選挙の時には安倍自民党が「金融緩和を進めれば景気回復して成長できる」とのスローガンで勝利していますしね。
この時には「失われた20年」でしたが、この当時安倍自民党が掲げた理由は「金融緩和が足りなかった※」だったのです。
現在では「異次元緩和をしてもダメだった」となっていますが、その代わりに現在の岸田政権は「賃上げをすれば成長に繋がる」としていますね。
ただ、これもやってみなければ分からないことで、なんとも頼りないようにも思えるのです。
そんな時に、新聞をバサバサ読んでいると、日経新聞の「経済教室」で「伊丹敬之一橋大学名誉教授」の「人件費と設備投資増やす時」という論考を読みました。
この論考では「この20年間、日本の大企業では設備投資、人件費、配当のバランスが崩れてきている」との説を主張なさっています。
簡単にコロちゃんが、内容をご紹介しますね。素人のコロちゃんがまとめるのですから、あまりキチンとしたものではないとお考え下さいね。
2.「配当だけが増え続けた」
この論考では、バブルが崩壊した1992年度以降の「大企業」の「設備投資・人件費・配当」について、以下の様に記載されています。
➀「配当が設備投資を上回る」
まず、この論考では「配当」と「設備投資」をとりあげて、「設備投資」が低迷し「配当」だけが増え続けたとしています。
下記に具体的な数字を書いてみます。
◎「配当と設備投資」
➀「1992年度（バブル崩壊直後）には『配当2.8兆円』は『設備投資28.2兆円』の1割ほど」
➁「2021年度に初めて『配当』が『設備投資』と逆転」
③「2022年度は『配当24.7兆円』が『設備投資22.0兆円』を1割以上も上回る」
この論考では、上記の内容の後に「これでは成長は出来ないだろう」と記載しています。
「伊丹教授」は、「日本経済が成長できない理由」として、「日本企業」が「配当」を増やして「設備投資」を減らしたからだとおっしゃっているのです。
コロちゃんは「配当」が増えていることぐらいは知っていましたが、「設備投資」がこれほど減らされていたとは知りませんでした。
そりゃ「設備投資」をケチったら「経済成長」が出来るはずはありませんよね。
後で、この点はちょっと検証してみたいと思いますね。
➁「配当と人件費の比率が8倍近くまで拡大」
次に、「配当」と「人件費」の比率をとりあげています。
◎「大企業の配当：人件費比率」
➀「2001年度頃まで：配当人件費比率：6％前後」
➁「2022年度度：配当人件費比率：47％」
上記の様に2000年代初頭から、2022年までの約20年間に「大企業」の「配当と人件費の比率」は、8倍近くまで拡大しているというのです。
ここで「伊丹教授」」は、「日本企業」が成長できない理由として、「配当」を増やして「人件費」を減らしたからだとおっしゃっているのです。
ただ、この「配当」の拡大は「大企業」には見られるが、「中小企業」では見られないとして、そちらの姿の方が「けなげで自然だ」としています。
コロちゃんは、人件費の推移は見たことがありましたが、「配当」との関係で比べたことは在りませんでしたね。
そもそもネットの中には「配当」の全体像の様なデータは、あまり見たことがありません。
③「株主分配率は増え、労働分配率は減る」
「日本の大企業」が、上記のような経営をした結果を、本稿では以下の様な数字をあげています。
➀「労働分配率」
「2012年：59.5％」⇒「2022年：50.3％（史上最低）」
➁「株主分配率」
「2012年：12.6％」⇒「2022年：23.5％（史上最高）」
本稿では「この10年間（2012～2022年間）で、労働分配率は9㌽下がり、株主分配率は11㌽上昇した」と記載しています。
これは何ともわかりやすいですね。日本の大企業が「賃金」を上げないで、株主に手厚く「配当」した結果がハッキリと確認できますね。
➃「大企業は実力以上の利益向上を得た」
本稿では、上記の結果として「つまり日本の大企業は働く人に賃金を十分に払っていなかった」から「利益の数字は大きくなる」としています。
そして「投資を抑制しているので・・・その分だけ経常利益率は改善する」と日本の大企業は「実力以上の利益向上」を得たとしているのです。
コロちゃんは、この論考を読んで難しい「企業経営」をわかりやすい数字に落とし込んで説明していると思いましたね。
しかし、なんでこんなになっちゃったのかなー？とも思いましたよ。
3.「設備投資と人件費を抑制した理由は何か？」
本稿では、「日本の大企業」が「成長投資」と「人件費」の二つの抑制をした理由として、「日本の大企業経営の原理の漂流」があったとしています。
この「漂流」は、2000年代初頭から始まったとして、当時の2000年夏に開かれた「諮問機関・経済新生会議」を指摘しています。
その「会議」では「経営者たちがコーポレートガバナンス（企業統治）の改革」を訴えていたのです。
その後の日本では、米国型の「資本主義（株主重視経営）」に移るべきだという主張が「企業経営者」だけではなく、メディアを席巻して突き進んでいます。
その中で「日本の大企業」は、株主主権の経営、株主還元だけを偏重する経営をするようになったとしています。
1991年の「ソ連崩壊」によって、冷戦のアメリカの勝利が確定したことにより、米国型資本主義を目指す動きは2000年代を通して世界を席巻することになったと思われますね。
この2000年代の企業経営者の進んだ道が、株主を重視して配当を増やし、労働分配率を下げて、設備投資をも減少させた理由なのでしょう。
○「もしケイ（経営）？」
最近「もしトラ」という言葉が世間に拡がっていますが、この論考では「もし経営者が配当・設備投資・人件費をあるべき姿で行なっていたら？」という仮想実験を思考しています。
テーマは、以下の通りです。
「仮に2012～2022年に大企業の配当増加分14.1兆円の1/3ずつを、2022年の設備投資・人件費に配分したら？」
❶「2022年に22兆円だった設備投資は26.7兆円に増える」（この金額はバブル崩壊後直後の設備投資に近い、配当と設備投資の逆転も起きない）
❷「人件費増で労働分配率は54.8％に上昇する」（この数字は1980年代の安定成長期の平均的水準）
❸「株主分配率は14.5％に低下」（それでも2014年以前のどの年より高い）
「伊丹教授」は、上記の様に冷静な数字はあげていますが、「大企業経営者」を面罵するような記載はありません。
だけど、内容は厳しい批判になっていますね。
もし、上記の❶～❸の経営を「日本の大企業」が行なっていれば、こんな現在みたいにならなかっただろうと示唆しているのですからね。まさに「もしケイ（経営）」です。
そして「日本の大企業」が今後進む道として以下のように提唱しています。
「日本企業は成長投資の拡大と、人を育てる、働く人々に報いるという方向に、大きく舵を切るべきだ。そのための資金的余力は、配当の抑制であれ、積み上がっている内部留保の活用であれ、多くの日本企業が十分に持っている」
コロちゃんが読んでも、何とも真っ当な主張だと思いましたね。
しかし、ビズネス社会をお客さんとしている新聞社で、よくこんな「大企業批判」の論考が「経済教室」に載ったもんだとコロちゃんは驚きましたね。
なお、この「伊丹教授」の「経済教室」の論考を読んでみたい方は、以下のリンクのクリックをお願いします。
4.「この論考を検証してみる」
コロちゃんは、上記でご紹介した「伊丹教授」の「論考」を検証してみようと、あちこちをポチポチと見て回りましたが、なかなか「大企業」にピンポイントを絞った資料は見つかりません。
その中で、やっと見つけたのが下記のグラフです。内容は下に書き出します。
「経済産業省 企業の利益・人件費・設備投資等の推移」より
https://www.meti.go.jp/shingikai/economy/sustainable_kigyo/pdf/001_05_00.pdf
出典：経済産業省 事務局資料 （4月2日利用）
上記のグラフは「大企業」の2007～2018年の12年間の諸数値です。
これで、上記でご紹介した「配当・設備投資・労働分配率」を見てみましょう。
➀「配当が設備投資を上回るを検証」
「伊丹教授」の論考では、「➀1992年度（バブル崩壊直後）には『配当2.8兆円』は『設備投資28.2兆円』の1割ほど」だったのが「➁2021年度に初めて『配当』が『設備投資』と逆転」したとあります。
そして「③2022年度は『配当24.7兆円』が『設備投資22.0兆円』を1割以上も上回る」とありました。
上記のコロちゃんが調べた、グラフは2007～2018年ですから、上記の2021・2022年は明らかでは在りません。しかしトレンドは分かります。
グラフの内容を、下記に書き出します。
◎「設備投資」
➀「2009年度：17.1兆円」
➁「2018年度：24.7兆円」
③「増加分：7.3兆円」（+42％）
◎「配当」
❶「2009年度：7.0兆円」
❷「2018年度：18.9兆円」
❸「増加分：11.9兆円」（+170％）
上記の2009年には、「設備投資：17.1兆円」が、「配当：7.0兆円」の2倍以上でしたが、2018年には「設備投資：24.7兆円」に「配当18.9兆円」が迫ってきています。
「設備投資」の増加幅が＋42％でとどまるのに対して、「配当」の増加幅が＋170％と大きいのがわかります。
「大企業」はこんなに「配当」を増やしていたんですね。コロちゃんも株を買っていた方がよかったかなー？
（いやいやコロちゃんは株式投資は一切やらないことにしていますよ）
「論考」では、この後の2021年に初めて「配当」が「設備投資」を逆転し、2022年には逆に「配当24.7兆円」が「設備投資22.0兆円」を1割以上も上回ったとしています。
その数字は、このトレンドからも間違いないでしょう。
➁「配当と人件費の比率が8倍近くまで拡大を検証」
「伊丹教授」の「論考」では、「➀2001年度頃まで：配当人件費比率：6％前後」だったのが、「➁2022年度度：配当人件費比率：47％」に達したとしています。
上記のコロちゃんが調べたグラフでは、「人件費」ではなく「従業員給与・賞与」となっていますので、計算法が違うかもしれません。
しかし、あえて上記の「伊丹教授野の論考にある➀➁」と「上記のコロちゃんが調べたグラフの❶❷」を一緒にならべてみましょう。
◎「従業員給与・賞与と配当金の割合」（➀白丸は伊丹教授の論考データ、❶黒丸はコロちゃんが調べたデータ）
➀「2001年度頃まで：配当人件費比率：6％前後」
❶「2009年度：従業員給与41.3兆円：配当7.0兆円：割合17％」
❷「2018年：従業員給与43.9兆円：配当18.9兆円：割合43％」
➁「2022年度度：配当人件費比率：47％」
まったく整合的ですね。「配当と人件費の比率が8倍近くまで拡大」したことは間違いない「ファクト（事実）」です。
③「労働分配率低下を検証」
「伊丹教授」の「論考」では、「大企業」の「労働分配率」が2022年に史上最低にまで落ち込んでいるとしています。
下記の数字ですね。
➀「労働分配率」
「2012年：59.5％」⇒「2022年：50.3％（史上最低）」
コロちゃんは、この数字をポチポチ調べてみました。
下記のグラフをご覧ください。内容は下に書き出します。
「内閣府 日本の企業規模別の労働分配率」より
https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/atarashii_sihonsyugi/kaigi/dai3/shiryou1.pdf
出典：内閣官房 新しい資本主義実現本部事務局 賃金・人的資本に関するデータ集より（9月2９日利用）
上記のグラフは、内閣府の「新しい資本主義実現本部」が発表しているものです。「企業規模別の労働分配率」の2000～2019年の推移になります。
このグラフは「大企業（青線）、中堅企業（緑線）・中小企業（赤線）、小企業（橙線）」の4つを記載していますが、コロちゃんが注目するのは一番下の「大企業（青線）」です。
「大企業（青線）」の労働分配率が一番高かったのは2009年（64.8％）で、グラフの最終年の2019年（54.9％）では、9.9％も低下（企業の儲けが増える）しています。
「伊丹教授」は「労働分配率」を、「2022年：50.3％（史上最低）」としていますから、グラフの最終年2019年（54.9％）よりも更に低下したというわけになりますね。
これも間違いない事実ですね。
5.「失われた30年の有力な原因の一つ」
このように「配当・設備投資・労働分配率」を見て行くと、「伊丹教授」の「論考」の正しさが良くわかります。
ということは「日本経済の失われた30年」は、災害や天災のように不可抗力で起きたことではなかったということです。
それは、上記で見てきたように「大企業経営者」たちの皆さんたちが、2000年代初頭から一斉に同じ方向に走った「企業活動」によって起きた可能性が高くなってきたということです。
すなわち2000年代から「大企業」が一斉に「設備投資」と「労働分配率」を減らして、「株式配当」を増やし続けたのです。
その規模があまりにも大きすぎて、「日本経済の失われた30年」の原因の一つとなったとコロちゃんは思いましたね。
もちろん「日本経済」の規模ですから、他にも原因は複合的にあると思います。
コロちゃんが読んだ本でも「ゼロ金利・マイナス金利」が「企業経営者」から、リスクに挑戦するモチベーションを奪ったとする考察もありました。
また、「ゼロ金利・マイナス金利」が「ゾンビ企業」を増やして生産性を下げたという内容を主張する方もいらっしゃいました。
しかし、この「労働分配率」と「設備投資」の低下が「日本経済」から成長力を奪ったとの論考は、説得力があるとコロちゃんは思いましたね。
6.「2000年代初頭に経営者が選んだ道」
上記で「大企業」の労働分配率が、2022年で史上最低の50.3％に低下したとみてきました。しかし「大企業の正社員」には「賃下げ」が出来ません。
それは、今も2000年代初頭も同じことです。そこで2000年代初頭に「大企業の経営者たち」が選んだ道を見てみましょう。
○「新時代の日本的経営というレポート」
かつての2000年前後というと、ちょうど「日本経済のデフレ危機」の時代となります。
その時に「経団連」を始めとした経営者は、雇用者の「賃上げ要求」に対して、一斉に「ベアゼロの回答」をしました。
そして「大企業の経営者」は、その時に「賃上げ」はしませんでしたが、「社員の削減」もしませんでした。
その代わりに、「定年退職者」の後釜に「非正規雇用」を増やすことで、デフレの経済危機を乗り切ったのです。
また「定年退職者」の補充については「非正規雇用」を増やすことで対応しました。
その「非正規雇用」増加の出発点は、1995年にあります。
日経連（日本経済団体連合会、その後経団連と統合）が、今から29年前の1995年に「新時代の日本的経営」というレポートを発表しました。
その内容は、今後の「日本の経営形態」を以下のように分けなければならないというものでした。
①「長期蓄積能力活用型グループ」
②「高度専門能力活用型グループ」
③「雇用柔軟型グループ」
旧来の「日本的経営」を転換させて、雇用者を「正社員」と「非正規社員」に分けることを、経済界の重鎮が最初に提案したのがこの1995年の「新時代の日本的経営」だったのです。
その1995年の日経連の「新時代の日本的経営」の発表から29年が経過し、1995年に1001万人（20.9％）だった「非正規雇用」は、2023年現在で2124万人（37.0％）とほぼ倍増しました。
経営者は、2000年前後以来現在まで「非正規雇用」を増やし続けています。「大企業の労働分配率」が下がり続けているのは、この「大企業内の非正規雇用の増加」によると思われます。
「大企業」は正社員の賃下げが出来ない代わりに、非正規雇用を増やすことで「労働分配率」を下げてきたとコロちゃんは考えていますよ。
7.「コロちゃんが経済に興味を持つわけ」
今日のテーマのような「日本経済」の動きに、興味を持つ方は少ないと思われます。
コロちゃんが「経済」に興味を持ち始めたのは、2001年に「小泉内閣」が出て来た頃です。この「小泉内閣」は、「聖域なき構造改革」とそれまでの自民党政権と違ったスローガンを掲げていました。
自民党とは自らを「保守党」と自称する政党です。「保守」とは「古きを守るイデオロギー」です、本来ならば。
新しい事を目指すのは「リベラル政党」のはずなのに、保守党の自民党が「構造改革」を主張する。なんともコロちゃんは違和感を感じましたね。
ただ「構造改革」で再び「日本が成長できる」ならば、これに越したことは在りません。しかし、その後も「日本経済」はほとんど成長が出来ませんでした。
2012年の安倍自民党は、アベノミクスで「大胆な金融緩和」を主張しました。この当時の「日銀」の主流派は「金融緩和をしても効果はない」と考える方たちでしたね。
今となっては、どちらが正しいのかの結論は分かるのですが、その当時は「金融緩和」に「日本経済を成長させる力」があるのかどうなのかは、誰もわかりませんでしたね。
その結論がでたのは「10年間異次元緩和」を行なった後の2023年でした。やはり「金融緩和」では「日本経済」は成長が出来なかったのです。
コロちゃんが「やさしい経済書」を読み始めたのは、上記の経過を横目で見ていたここ20年ほどになります。
面白い事にはこれらの「経済書」を読んでいくと、日本全体が見わたせるような気になるのです。
よく「鷹の目と蟻の目」という言葉がありますが、「経済書」を読んで何となくわかるような気になってくると、天から雲の間に下界を見るような広い視点が感じられるのです。
もちろん、コロちゃんは素人のおじいちゃんですから、ただの「勘ちがい」かも知れませんよ。それでも自分が気持ちよく読めるならば、感じるのは自分の勝手ですよね。
そんなわけで、今でもコロちゃんは「日本経済」の新書が発売されると、図書館に足しげく通っているのです。
最近特に興味を刺激するのは、今日のテーマである「失われた30年の謎を解く」もそうですね。皆さんも興味を惹かれませんか？
「謎を解く」なんて言うと、推理小説の「シャーロック・ホームズ※」や「エルキュール・ポワロ※」みたいで面白いですよ。
（※シャーロック・ホームズ：1887年：イギリス：作者：コナン・ドイル）
（※エルキュール・ポワロ:1920年：ベルギー：作者：アガサ・クリスティー）
なおコロちゃんは、上記の「シャーロック・ホームズ」「エルキュール・ポワロ」は全集全部を読んでいます。こちらも面白かったですよ。
コロちゃんは、社会・経済・読書が好きなおじいさんです。
このブログはコロちゃんの完全な私見です。内容に間違いがあったらゴメンなさい。コロちゃんは豆腐メンタルですので、読んでお気に障りましたらご容赦お願いします(^_^.)
おしまい。
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