【経済考】やっぱり「働く人の半数の収入が増えず」だったよ

社会

おはようございます。今朝コロちゃんが、ワンコとの散歩に出ましたら「寒ーい!」。ブルブルブル
:;((•﹏•๑)));:ブルブル

何と気温は「摂氏6℃」まで下がっていますよ。それに「風」もピューピュー吹いていましたよ。

いよいよ「冬本番」が始まりましたね。

コロちゃんは、今朝はまだ「ジャケット」を着ていましたが、明日からは「冬用ジャンパー」の出番だと思いましたよ。

やだなー、コロちゃんは「冬は寒いからキライ」なんですよ。

そこで帰宅後に、ちょっと「気象庁の今年の冬の3カ月予想」を覗いてみましたよ。えーと、コロちゃんが住んでいる地方は「関東地方」ですから・・・。以下でしたよ。

◎「気象庁:3カ月予報:平均気温(向こう3ヶ月)」

①「東日本:関東地方」
②「低20 並40 高40%
③「平年並か高い見込み」

ふーむ、上記を見ると「平年並みかやや高い見込み」とありますよね。
( ̄へ ̄|||) フーム

まあ、これならそんなに「極端な寒波は来ない」と見ても良いみたいですよ。

ちょっと安心したコロちゃんでしたけど、それでも「寒いのはイヤ」ですから、明日からのワンコ散歩は「冬用ジャンバー」着用で暖かく歩こうと思いました。

そんな「寒さはキライなコロちゃん」が、「やっぱり働く人の半数の収入が増えずだったよ」をカキコキしますね。

0.「今日の記事のポイント」

by<br><span class="bold-blue">コロちゃん</span>
by
コロちゃん

今日の記事は、下記のような内容になっていますよ。どうぞ最後まで楽しみながらお読みください。

☆「働く人の半数の収入が増えていないよと、賃上げどころか、昨年より給料が上がっていない人の方が多いよ」

☆「所得停滞率が高いのは誰だ?と、労働移動の自由化で所得停滞率が改善できるか?」

☆「インフレ時代の中で、所得停滞を打破するためには?と、コロちゃんと労働組合の餅つき大会」

1.「働く人の半数の収入が増えていないよ」

コロちゃんが、朝コーヒーを飲みながらiPadで新聞を読んでポチポチ読んでいると「働く人の半数が収入増えず/個人の賃金交渉力底上げが課題」との見出しが目に入りました。

コロちゃんは、思わず「やっぱり!」と声を出しちゃいましたよ。

この「働く人の半数が収入が意外と増えていない」と言う事を、コロちゃんは以前からこのブログで何回も主張していたのですよね。

だからこの「見出し」を読んだコロちゃんは、思わず「納得の表情」でこの記事をジックリ読んでみることにしましたよ。
(*。_。)⁾⁾ゥンゥン

そうしましたら、この記事は「リクルートワークス研究所の古谷星斗研究員」が「全国就業実態パネル調査」のデータを元に「就業者の所得動向」を分析したとありましたよ。

この「調査結果」を一言で言うと、「2024年の就労所得は50.8%の人が前年を越えていない」と言う事なのですよ。

つまり「2024年の春闘賃上げ率:5.1%(連合発表)」は、全然「就労者全体を表していない」のですよ。

しかも「賃上げ」どころか「前年を超えていないが50.8%」なのですから、「横ばいか賃下げされた人が半分以上いた」という衝撃の「調査結果」ですよね。

それでは、次にこの「リクルートワークス研究所の古谷星斗研究員」の発表の内容を見てみましょう。

なお、この「日経新聞」の「働く人の半数が収入増えず/個人の賃金交渉力底上げが課題」の「見出しの記事」をお読みになりたい方は、下記のリンクのクリックをお願いします。

働く人の半数が収入増えず 個人の賃金交渉力底上げが課題 - 日本経済新聞
連合などが集計する賃上げ率は平均値なので、賃金が上がっていない人がどれだけいるか見えないのが難点だ。自営業者らを含めた大規模パネル調査の結果分析によれば、2024年の就労所得が前年を超えなかった人の割合は、じつに5割超に達することがわかった。雇用の流動性を高めて賃金が上がる機会を広げる政策に、いよいよ本気で取り組むとき...

ちょっとコロちゃんが気が付いたことなんですが、この上記の記事は「紙の新聞」では掲載されていないのですよね。

掲載されていたのは「日経電子版」のみでしたよ。

まさか「高齢の読者が多い経営者層に配慮した(高齢経営者は電子版は読まない)」なんてことはないでしょうね。コロちゃんの邪推であることを願いますよ。

2.「賃上げどころか、昨年より給料が上がっていない人の方が多いよ」

さてコロちゃんは、この記事を読んで「働く人の給料の全体像を知る難しさ」を痛感していますよ。

例えば「連合や経団連の春闘賃上げ率」が「ごく一部の大企業の社員のみ」だと言うことは分かりますが、「毎月勤労統計」では「非正規雇用」も集計するために「低く出る」とも言われています。

今回の「リクルートワクス研究所」が発表した「全国就業実態パネル調査」では、「自営業者」も含めた「5万~6万人」を対象とした「大規模調査」となっています。

そうなんですよ、この「自営業者も含めている」ところがミソなんですよ。だから、より「働く人(雇用者・自営業他)の実態」を正確に捉えていると思われますよね。

まず「言葉の定義」ですが、「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」を以下に定義しています

『「賞与を含めた主な仕事からの収入」に「副業・兼業からの収入」を合わせた年収を「1年間の就労所得(税込み)」とし、これを前年と同額、またはそれ以下だった場合を「所得停滞」と定義』

それでは、最初に「コロナ禍の2020年以降の「所得停滞率(前年と同額、もしくはそれ以下)」を見てみましょう。以下でしたよ。

◎「所得停滞率の推移:59歳以下就業者」
 (少数点以下切り捨て)

①「2020年:59%」(コロナ禍)
②「2021年:56%」
③「2022年:55%」
④「2023年:53%」
⑤「2024年:50%」

https://www.works-i.com/column/hataraku-ronten/detail040.html
(出典:リクルートワークス研究所 「失業」から「所得停滞」へ―50.8%の働き手のための労働政策の新たなる課題より:11月13日利用)

えー、こんなに「給料が上がっていない人」が多いのー!
Σ٩(๑⊙Δ⊙๑)۶え〜〜っ

「①2020年の59%」から昨年の「⑤2024年の50%」まで、「半分以上の人の給料」が上がっていませんよ。

確か「春闘で賃金が上がり始めたのは2023年」からでしたよね。その前年の2022年からの「春闘賃上げ率」を見ておきましょう。下記でしたよ。

◎「春闘賃上げ率(連合発表)」

❶「2022年春闘:2.07%」
❷「2023年春闘:3.58%」
❸「2024年春闘: 5.1%」
➍「2025年春闘:5.25%」

うーむ、コロちゃんはさすがに「全雇用者が5%の賃上げ」とは考えていませんでしたけれど、「2~3%」は上がっている雇用者が多いと思っていましたよ。
(´ヘ`;)ウーム…

だけど、上記を見ると、どうやら「大企業の春闘賃上げ率」は全然下の「中小・零細の企業群」には落ちてこないとなっていますね。

少なくとも「雇用者の半数以上」は「前年と同じか下がっている」となっていましたよ。

そしてこの「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」の対象数字は「名目値」なのですよね。

つまり「所得停滞者の実態」は、ここから「物価上昇率3%」の分だけ「実質的な賃下げ」に下押しされますから、「賃下げが半数以上の人」が更に増えているとなっているのですよ。

コロちゃんは、「年金生活者」が今年の「賃上げ率(年金改定率)1.9%増」で「物価上昇に追いつかない」と不満を高めていましたが、これを読んで「まだマシだ」と考えなおしましたよ。

だって、少なくとも「年金」は「前年」よりもちょっとですけど上がっていますからね。コロちゃんの場合は、今年の2025年は「月3000円増ぐらい」でしたよ。

コロちゃんは、この記事を読んで「賃上げ率にトリクルダウンはない」と確信しましたよ。

だから、このまま「春闘賃賃上げ5%以上」を「政府と労使」が推し進めても、「雇用者全体の賃上げ」は100年経っても実現しないと思いましたよ。

3.「所得停滞率が高いのは誰だ?」

さて、次に「この調査」から「所得停滞率(前年と同額、もしくはそれ以下)」が高い年代を見ておきましょう。下記でしたよ。

◎「年齢別:所得停滞率」
 (少数点以下切り捨て)

➀「15~24歳:38%」
②「25~34歳:46%」
③「35~44歳:48%」
④「45~55歳:56%」
⑤「55~59歳:59%」(最多)

https://www.works-i.com/column/hataraku-ronten/detail040.html
(出典:リクルートワークス研究所 「失業」から「所得停滞」へ―50.8%の働き手のための労働政策の新たなる課題より:11月13日利用)

あー、上記の「③35~44歳:48%」は、ちょうど「住宅ローンと子育て」でお金がかかる世代ですよね。
( ̄Д ̄*)アー

この「お金がかかる世代」の「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」が半分近いとは、苦しいでしょうね。

それに「④45~55歳:56%」は、ちょうど「子どもの教育費」がのしかかる世代ですし、その後の「⑤55~59歳:59%」は「老後の貯え」を考える世代ですよ。

それらの世代の「半数が所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」とは、酷いですよね。

最後に「従業員規模別の所得停滞率」を見ておきましょう。以下でしたよ。

◎「従業員規模別:所得停滞率」
 (少数点以下切り捨て)

➀「9人以下   :59%」(最多)
②「10~99人  :51%」
③「100~999人:49%」
④「1000人以上 :48%」
⑤「官公庁   :47%」

https://www.works-i.com/column/hataraku-ronten/detail040.html
(出典:リクルートワークス研究所 「失業」から「所得停滞」へ―50.8%の働き手のための労働政策の新たなる課題より:11月13日利用)

いやいや、上記を見てコロちゃんはビックリしましたよ。
( ゚д゚)ハッ!

だって「従業員規模」が小さいほど「所得停滞が高い(➀9人以下:59%)」のは予想通りでしたけれど、「④1000人以上でも48%」も「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」なのですよ。

この「④1000人以上」って「大企業に分類」されているのですよ。「大企業(④1000人以上)」でも「所得停滞率が48%」だなんて「恥ずかしくない」のでしょうか。

それに「⑤官公庁が47%」の「所得停滞」って何ですか? 「年功序列の官公庁」が「半分近く所得停滞」なのは、たぶん「非正規公務員の存在」でしょうね。

「政府」は一方では「5%以上の賃上げ」の旗を振っているのに、自分とこの足元では「47%が所得停滞」って、「言っていることとやっていること」が違い過ぎはしませんか。

この「リクルートワークスの調査」では、他にも「雇用形態別」や「終業時間別」のデータも発表していますので、ご興味がある方は下記のリンクのクリックをお願いします。

「失業」から「所得停滞」へ―50.8%の働き手のための労働政策の新たなる課題 古屋星斗|「働く」の論点|コラム|リクルートワークス研究所
日本の失業率はかつて5%台が続いた時期もあったが、2021年2月以降、5年近く2%台の水準で推移する。失業率上昇が起こりにくくなった一方、インフレによって「所得停滞」が課題化している。本稿では2024年に所得が前年から上がらなかった労働者が50.8%存在する状況を分析する。

4.「労働移動の自由化で所得停滞率が改善できるか?」

冒頭の記事では、上記の「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)の改善策」については、「労働組合の交渉力」の低下の現状から「労組に過大な期待は持てない」とバッサリ切り捨てていますね。

そして、以下の「改善策」を示唆しています。

◎「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)の改善策」

➀「労働時間規制の緩和(残業時間を増やす)」
②「流動性の高い労働市場」

これを読んだコロちゃんは、上記の➀➁案ともダメダメだと否定しますね。

まず「①労働時間規制の緩和」は、「過労死の道を開く」ことですよ。それよりもコロちゃんは、世界的にも低い「日本の残業割増賃金率」を上げることを提案しますよ。

ちょっと「世界の残業割増賃金率」を見ておきましょう。下記でしたよ。

◎「世界の残業割増賃金率比較」

➀「日本」
 「25%以上ただし、1か月で60時間を超える時間外労働については50%以上」
②「アメリカ」
 ・「50%」
③「イギリス」
 ・「規定なし一、般的には50%」
④「フランス」
 ・「25%、1週間で8時間を超える時間外労働については50%」
⑤「ドイツ」
 ・「規定なし、一般的に労働協約を超え1日の最初の2時間は25%、それ以降は50%」
➅「韓国」
 ・「50%」

https://www5.cao.go.jp/keizai2/keizai-syakai/k-s-kouzou/shiryou/2th/shiryo4.pdf
(出典:内閣府 割増賃金の状況等についてより:11月13日利用)

へー、「日本」って「世界的にも残業割増賃金率が低い国」なんですね。
( ¯ㅿ¯)へー

「世界の先進国」の「残業時間の割増賃金率」は、条件が付いているのもありますがほとんど「50%」ですよ。

「日本」のような「25%どまり」は、どこの国でもありません。

最近では「雇用の流動化」などを「欧米に学べ」と言っているのですから、この「残業割増賃金率」も「欧米に学べ」ばいいのにねー。
(⁎•ᴗ‹。)ネー♪

この「雇用の流動化」も、冒頭の記事では「所得停滞の改善策」の「労働市場の流動化」を上げていますが、コロちゃんはこれにも「反対」していますよ。

その理由は、この記事の電子版の「Think(専門家の一言解説)」にも書いてありましたよ。以下でしたよ。

「2020年のリクルートワークスの調査では、日本では転職しても給料が増えない層が5割と、欧米の7~8割に比べて低い水準に留まる」byThink(専門家の一言解説:吉田徹氏)

専門家って凄いですよね。「雇用の流動化で所得停滞を改善できる」との趣旨の新聞記事の下に、「日本では転職しても給料が増えない層が5割」と堂々と書いているのですからね。

記事を書いた記者の面目は「丸つぶれ」ですよね。

コロちゃんは、上記の「①労働時間気規制の緩和」と「②雇用の流動化」のどちらも、「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」の改善策にはならないと思いましたよ。

5.「インフレ時代の中で、所得停滞を打破するためには?」

さてここで、ちょっとコロちゃんの考えを書いてみましょう。

まず「物価が上がる」中で、「給料」が前年と同じか下げたものが半数いる社会って、「持続可能」なのでしょうか?

上記の「リクルートワークス研究所」の「所得停滞率の推移」には、「2016~2024年の9年分の数値」が記載されていましたね。

しかし、コロちゃんは「2021年までは物価上昇率が―0.2~+1.3%※」でしたから、あまり問題は生じていなかったと思われますよね。

(※この物価上昇率は、実質賃金の算定に使われる「持家の帰属家賃を除く総合」です)

ところが「2022~2024年は+3.8~+3.0※」に上昇に転じています。

だからコロちゃんは、このような数値を扱う場合には、下記の2つの時代に分けて考えなけらばならないとかんがえているのですよ。

◎「日本経済の2つの時代」

➀「1990年代後半~2021年まで」
 ・「デフレ経済の時代」
②「2022年以降」
 ・「インフレ経済の時代」

つまり「デフレ(物価が下がる)時代」では、「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」は許されますが、「インフレ(物価が上がる)時代」では「所得停滞」は許されなくなったとの考え方ですよね。

それではどのようにすれば「所得停滞(前年と同額、もしくはそれ以下)」を打破できるかのコロちゃんのプランは、以下ですよ。

◎「インフレ時代の所得停滞の打破プラン」

➀「全国の企業体に労働組合の設置を義務づける」
②「インフレ率(物価上昇率)を0~1%程度にコントロールする」

エッヘン、どうです。なかなか良いプランでしょう?
o(`⌒´*)oエッヘン!

上記の「①労働組合設置」は、欧州のような「産別組合」をつくっても良いですが、むしろ「自治体単位の地域合同労組」なんかもお薦めですよね。

現在の日本でも「労働組合」のない会社では、「三六協定(残業協定)」などを結ぶために「労働者代表制」が法律ではあるのですが、「ザル法」のために「実態はないも同然」となっています。

これらの「労働者代表制の法的強化」をするよりも、どうせなら「労働組合設置」を法律で義務付けた方が分かりやすいし効果がありますよ。

冒頭の新聞記事では、「労働組合の交渉力の低下の現状から労組に過大な期待は持てない」とバッサリ切り捨てていますが、なに「政府」が法律で「労使の合意」の縛りをかければ良いのですよ。

そして、もうひとつの「②インフレ率(物価上昇率)を0~1%程度にコントロールする」のは、「物価が上がるから生活が苦しくなる」のですよね。

だから、逆に「物価」が上がらなければ「所得が停滞」しても問題は無くなりますよね。

これはコロちゃんの「思い付きレベル」のものですが、出来れば「専門家」の方たちに、もっと「良い所得が上がる方法」をシッカリと提示していただきたいとコロちゃんは考えていますよ。

6.「コロちゃんと労働組合の餅つき大会」

さて今日は、「やっぱり働く人の半数の収入が増えずだったよ」をテーマに、「リクルートワークス研究所」の「全国就業実態パネル調査」のデータから考察してみましたよ。

なかなか「賃金を上げる良いプラン」って出てこないものですよね。だけど、みんなが真剣に考えればその内に必ず「道は開ける」と思いたいものですね。

最後の「コロちゃん話」は、「所得停滞の打破」のための「労働組合」つながりで、コロちゃんの経験した「労働組合の餅つき大会」を書いてみますね。

コロちゃんは、1980年代の「30代のころ」に転職をしています。その転職先の会社で驚いたことは、最初に営業所に配属された時のことです。

初任の挨拶の場に「所長」と並んで「支部長」が座っていたのです。

そしてその場で「所長」が、「支部長」を「私より偉い人です」と紹介したのにはビックリしましたよ。

コロちゃんは、普通の「労働組合」って「会社側と対立しているんじゃないの?」と首を傾げましたよ。

その理由が分かったのは、その後何年も経ってからのことでしたね。何と「会社の株式の過半数」を、「組合役員」がそれぞれ分散して保有していたのですよ。

その「組合役員の保有株」は、その「役員」が定年退職した時には「新たに就任した役員」に譲渡するシステムが出来ていたのです。

これでは「会社」と「労働組合」は、「対立する存在」ではありませんよね。そんな「ほのぼのとした力のある労働組合」は、毎年1月の「お正月明け」に「餅つき大会」を開催していました。

「営業所」の駐車場を借りて、その場で「もち米」をふかして「杵と臼」を2~3セット持ち出して来て、「組合役員」が総出で「餅つき」をしていましたよ。

「営業所」のご近所の「住宅」にも声をかけて、町の一角の「町内会の行事」のように、「社員と住民と子どもたち」が喜んで参加していましたね。

「海苔と醤油もち・納豆餅・きなこ餅・大根おろし餅」などなどが、次々と餅つきで提供されて、労組員も住民も管理職の面々も、みんなが喜ぶ行事を行なっていましたね。

それが全部「組合予算」で運営されていたのですから、コロちゃんは「昭和の古き良き労使関係の会社だな」と、ちょっとあきれながら参加していた記憶がありますね。

ただ、上記の「労働組合役員が会社の株式の過半数を持っていた状態」は、1990年代の「バブル崩壊」で終わってしまいました。

この会社では、「不良債権の処理」でそれらの「労組役員保有の株式」を全部「新たに出資した親会社」に全部「額面で譲渡する」ことになってしまったのです。

だから、この会社の「労使の蜜月」も1990年代が終わるとともに「終焉」していましたね。コロちゃんは、その「労使の変遷の歴史」を全部見てきましたよ。

だけどコロちゃんは、今から振り返ってもその「一昔前の労使蜜月の関係」の方が、「働きやすく楽しい職場だった」と感じていますね。

この感覚は「ノスタルジー」かも知れませんが、「ギスギスした長時間労働の会社」よりは「労使蜜月の会社」の方が「はるかに人間らしい働き方だ」とコロちゃんは思っていますよ。

今日は「古き良き時代」の「1980年代~1990年代のコロちゃんの労働組合の餅つき大会」を書いてみましたよ。当時の雰囲気を楽しく読んでいただければ嬉しいですよ。

コロちゃんは、社会・経済・読書が好きなおじいさんです。

このブログはコロちゃんの完全な私見です。内容に間違いがあったらゴメンなさい。コロちゃんは豆腐メンタルですので、読んでお気に障りましたらご容赦お願いします(^_^.)

おしまい。

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